iDeCoの凄さを語る

資産運用


みなさん、iDeCoに加入していますか?

 

iDeCoの加入者数は、iDeCo公式サイトで公開されているデータによると、2020年2月時点で153万人超だそうです。

イデコ公式サイト|個人型確定拠出年金iDeCo【公式】

 

加入者数の推移は、

2017年3月時点:約43万人

2018年3月時点:約85万人

2019年3月時点:約121万人

と、毎年40万人前後のペースで増えています。

 

個人的には意外と普及していないんだな、という感想です。

 

ということで今回は、まだiDeCoへの加入を検討している方、金融資産の運用を検討している向けに、iDeCoのメリット・デメリットをプレゼンテーションしていきたいと思います。

 

目次

  1. シミュレーションの前提条件
  2. 積立による節税効果
  3. 運用益による節税効果
  4. 積立による節税額の運用益
  5. iDeCoのデメリット
  6. まとめ

 

1.シミュレーションの前提条件

iDeCoについてプレゼンテーションするにあたり、僕がiDeCoの運用で口座を持っている楽天証券のシミュレーションツールを使います。

 

第2号被保険者(会社員)、毎月6,000円の拠出金、年間3%で運用できた場合のシミュレーションをしてみます。

 

ちなみに運用期間は34年間でやります。(僕が現在26歳で60歳まで運用するシミュレーション)

 

iDeCoによる資産運用の成果(メリット)には、積立による節税効果、運用益による節税効果、積立による節税額の運用益の3つがあります。

1つずつ説明します。

 

2.積立による節税効果
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まず、積み立てによる節税効果は、

  • 1年で10,800円
  • 34年間で367,200円

になります。これは毎月の拠出額を基にした確実な節税効果になります。

 

34年でたったこれだけかという印象も受けますが、節税により手元に残るお金を元手に他の投資をすることでさらなる効果が生まれます。

 

後述の「4.積立による節税額の運用益」を参照してください。

 

3.運用益による節税効果

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次に、運用益による節税効果について説明します。

 

運用益による節税効果とは、本来運用益にかかる課税が、iDeCoでは税制上の優遇措置によりゼロになるため、その分節税できるということです。

 

通常、金融商品を運用すると、運用益に課税されますが(源泉分離課税20.315%)、「iDeCo」なら非課税で再投資されます。(iDeCo公式サイトより)

 

今回のシミュレーションでは、

1,799,201円の運用益にかかる課税額が359,840円(1,799,201円×20%)となるため、この金額が節税額となります。

※このシミュレーションでは復興特別所得税0.315%は含まれていません

 

4.積立による節税額の運用益

iDeCoによる資産運用の第3の成果が、積立による節税額の運用益です。

 

例えば「2.積立による節税効果」で出てきた積立による1年間の節税額10,800円を、株式や投資信託などiDeCo以外の資産運用で年間3%で運用できた場合、翌年には11,124円になります。

 

この11,124円に翌年の節税額10,800円を加えて同様に運用すると22,582円になります。

 

このような運用を34年間継続できた場合、運用成果は642,190円になります。

 

34年間で節税した367,200円が642,190円に化けるということです(元金の約1.7倍)。

 

もちろん3%で運用できる保証はないですし、それどころかマイナスになる可能性もありますが、無理のない運用でもこれくらいの期待値があるということがわかると思います。

 

毎月6,000円をiDeCoに積み立てて、節税したお金を他の金融資産で運用するだけで642,190円も資産(不労所得)が増える可能性があると思うと、iDeCoの凄さが伝わってきませんか?

 

ここまでのiDeCoの運用成果をまとめると、以下のようになります。

 

積立による節税効果367,200円

運用益による節税効果359,840円

積立による節税額の運用益274,990円(642,190円-367,200円)

合計1,002,030円!!

 

毎月6,000円の拠出と積立による節税額の運用にだけ34年間で100万円も資産が増えるんです。凄くないですか?

※積立による節税額の運用益は、面倒だったので所得税の課税は考慮してません。

 

もちろん、積立による節税額を資産運用ではなく、スキルアップなどの自己投資に費やして、収入を増やすために使ってもいいと思います。

 

5.iDeCoデメリット

ここまでiDeCoのメリットを資産の運用成果の観点から説明してきました。ここではデメリットについて説明します。

 

第1に、積み立てたお金を原則60歳まで引き出せないことです。

 

収入が途切れたりすると毎月の拠出額が負担になります。

 

ですがその場合は、加入している金融機関に届け出をすれば、一時的に掛金を停止できます。

 

ただし、掛金を停止してもこれまで積み立てたお金は引き出せず、運用を続けるほか、運用手数料の支払いも続ける必要があります。

 

第2に積み立てた額(元金)を下回る可能性があるということです。

 

とはいえ、もともと無理のない範囲で掛金を拠出すれば、それほど大きなデメリットとはいえないでしょう。

 

積立による節税効果を加味すれば、元金を下回る可能性はかなり小さいのではないでしょうか。

 

6.まとめ

iDeCoのプレゼンテーション、いかがだったでしょうか?

 

資産運用の入門としてiDeCoを始めるのがいいと思います。

理由は、iDeCoで投資できる金融商品金融庁が厳選した低リスクのものしかなく、積立による節税効果・運用益による節税効果があり、iDeCo以外の資産運用に比べてマイナスになるリスクが低いからです。

 

この記事が、iDeCoへの加入の判断材料になれば嬉しいです。

 

今回はここまで。